商学研究科の教育

多接点型教育システム

商学研究科での教育は、指導教授つまり演習担当教授を設定することから出発します。入学当初に学生の希望のもとに指導教授を決定すると、その指導教授が、本人の研究の方向について、修士課程修了後の具体的目的やメリットの追求、それまでの学習、研究成果、能力などを考慮して、総合的なアドバイスをします。本研究科では、学生個人の知が開かれた状態で形成されることが大切であると考えます。

本研究科修士課程での学修、研究活動の最終成果は、修士論文という形態で表現することになります。ですが、より大切なことは、本研究科の特色である学生個人の主体的な知の体系のプロセスです。この知の構築のための能力の開発が本来の目的です。研究科で学ぶに際しては、修士論文の作成に直接関わる授業科目(専修科目)と、他の授業科目を選択することになります。授業科目は、商学・経営学・会計学と外国書講読、ならびに商学関係法の科目があります。こうした広範な知を主体的に選択することによって、個人としての戦略的“知”の形成が進められます。言い換えれば、学生は個人としていくつもの授業の知と接点を持ち、これらを自ら編集することによってオリジナルの戦略的な知を創出するのです。

学修・研究の進め方

学修・研究に際して、演習指導では、学生に正面から向かい合って支援、助言します。また、各授業科目も少人数の参加的な“知”の研究開発を大切にします。いずれの場においても報告とディスカッションによる参加が重要な教育プロセスとなります。こうしたかたちで授業に参加しながら自らの研究を発展させるために、自立した調査研究能力の開発が必要です。この点に関しても、授業の場において資料、文献調査、問題設定、仮説形成、実地調査、資料分析、統合化、等のプロセスについての最適化教育が進められます。