60545461千葉商科大学政策情報学部教授 経済研究所長小林 航■『中小企業支援研究』発行 経済研究所 中小企業研究・支援機構●Vol.6「大廃業時代の中小企業支援のあり方」ほか 2019年3月●Vol.7「中小企業の人手不足とダイバーシティ・マネジメント」ほか 2020年3月●Vol.8「価値共創と資源統合S-Dロジックにおける資源概念と展開パターンの追求」ほか特集号」2019年3月 執筆担当者：吉田優治・今井重男・宮澤薫・松本大吾・西根英一●第30巻第1号「消費スタイルの新潮流：倫理的消費とボランタリー・シンプリシティ特集号」2020年3月 執筆担当者：大平修司・増田明子●第30巻第2号「地域活性化に対するアートの役割について特集号」2020年3月 執筆担当者：吉羽一之・権永詞・楜沢順・赤松直樹●第31巻第1号「オリンピック復興運動に関する社会文化史的考察特集号」2021年3月 執筆担当者：大賀紀代子・師尾晶子・藤野奈津子・荒川敏彦・沖塩有希子・朱珉●第31巻第2号「安全で公平な金融システムの実現に資するFinTechフレームワークの提案特集号」2021年3月 執筆担当者：大矢野潤・鎌田光宣・小林直人・宮田大輔・柏木将宏・長尾雄行・橋本隆子・平井友行2021年3月●Vol.9「中小企業の競争力の源泉としてのネットワークの創造」ほか 2022年3月●別冊Vol.6 経営者インタビューほか 2019年9月●別冊Vol.7 経営者インタビューほか 2021年9月■『CUC View&Vision』●第47号「特集−ＳＤＧｓ最前線」 2019/ＭＡＲＡＲ.,全82ページ。●第48号「特集−EBPMと行政事業レビュー」 2019/ SEPEP.,全72ページ。●第49号「特集−空き地・空き家対策と住民主体のまちづくり」 2020/ＭＡＲＡＲ.,全86ページ。●第50号「特集−CUCのオンライン授業」 2020/ OCTCT.,全116ページ。●第51号「特集−社会科学におけるモデル分析」 2021/ＭＡＲＡＲ.,全58ページ。●第52号「特集−ＣＵＣの倫理教育」 2021/ SEPEP.,全62ページ。●第53号「特集−社会科学におけるデータ分析」 2022/ＭＡＲＡＲ.,全54ページ。■『Research Paper Series』●No.73「仮想通貨の一研究 〜ビットコインの会計と税務〜」児島記代 2017/Mar.,全34ページ。号の特集では「CUCのアクティブ・ラーニング」と題して、各学部および基盤教育機構から1名ずつ執筆してもらった。特徴的だったのは、サービス創造学部（2009年開設）、人間社会学部（2014年）、および国際教養学部（2015年）という3つの新しい学部では、いずれも学部のカリキュラムに活動型のアクティブ・ラーニングが意識的に組み込まれていることである。 このうち、サービス創造学部の教育理念については、巻頭言で坂井学部長も解説をしてくれている。同学部の「3つの学び」の背景にあるのは、学生に主体的な学びを促すためのケース・メソッドなのだという。ケース教材を通じて実際の事例を疑似体験することにより、学生が現実の問題の複雑さと面白さに気付いてくれれば、それが主体的な学びへの動機となりうる。活動型のアクティブ・ラーニングは、それ自体が独自の事例の体験であり、その体験を通じて次の学びへの動機となることが期待されているのである。 他方、特集内の残りの3本の論稿にも見られるように、従来から存在するゼミナール活動や座学型の講義でも、主体的な学びへの動機づけを意識した様々な工夫がなされている。私の講義でも、話の節目に学生に対して何らかの問いかけを行い、学生はそれに対してPCやスマホで回答するという仕組みを導入している。問いの種類は、身近な例を挙げる、調べたデータや計算結果を入力する、自分の考えを述べるなど様々であるが、いずれもただ受け身で授業を聞くのではなく、自分の頭で考え、それを他者に伝えることを通じて、授業への主体的な参加を促そうとするものである。にもかかわらず、学期末の授業評価アンケートでは、「一方的に授業を聞いているだけの時間が多かった」という記述もあり、まだまだ工夫が足りないようである。■経済研究所、中小企業研究・支援機構の最新情報、活動中の研究プロジェクトの概要や研究成果及び刊行物の内容は、Webサイト（https://www.cuc.ac.jp/keiken/）でもご覧いただけます。編集後記経済研究所出版物情報■『国府台経済研究』●第29巻第１号「企業が期待するほど若者たちが関心を寄せないサービスについての研究本
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