創設者16千葉商科大学の建学の精神は、大局的見地に立ち、時代の変化を捉え、社会の諸課題を解決する、高い倫理観を備えた指導者（「治道家」）を育成して、社会に貢献することです。創設者の遠藤隆吉はそのためには社会の多様化、国際化等、現実の社会に対応できる「有用の学術」（社会に役立つ実業の学問＝「実学」）を広く社会に広める必要があると考えました。絶え間なく変化する地域、日本、世界の課題を敏感に受け止め、たくましく生き抜くための学問を教育の柱としたのです。この建学の精神を守り続ける本学の実学教育こそ、現代に生きる若者に必要な知恵となるはずです。文学博士・遠藤隆吉が、巣鴨高等商業学校を設立。千葉商科大学の前身となる。校名を巣鴨経済専門学校に改称。所在地を現在の千葉県市川市国府台に移転。学制改革により大学に昇格。校名を千葉商科大学に改称し、商学部商学科を開設。大学として第一歩を踏み出す。付属高等学校を付設。経済学科を増設し、学部名称を商経学部と改める。経営学科を増設し、1学部3学科となる。大学院商学研究科商学専攻修士課程を設置。大学院経済学研究科経済学専攻修士課程を設置。経済研究所を設置。政策情報学部政策情報学科を開設し、2学部4学科となる。大学院政策研究科政策専攻博士課程を設置。2004年2005年2009年2010年2012年2014年2015年2019年2020年2023年大学院政策情報学研究科政策情報学専攻修士課程を設置。大学院会計ファイナンス研究科会計ファイナンス専攻専門職学位課程を設置。サービス創造学部サービス創造学科を開設し、3学部5学科となる。大学院中小企業診断士養成コースを設置。会計教育研究所を設置。人間社会学部人間社会学科を開設し、4学部6学科となる。国際教養学部国際教養学科を開設し、5学部7学科となる。基盤教育機構を設置。大学院既存の3科を発展的に改編し、新・商学研究科が誕生。既設の経済研究所、会計教育研究所に、新たに遠藤隆吉研究所、サステナビリティ研究所を加え、各研究所を統括する総合研究センターを設置。千葉商科大学の教育理念は、実学教育を通じて時代に適応する倫理観の強い人材を養成することです。基盤教育で全学部生が幅広い教養と高い倫理観を身につけ、商経学部は幅広い社会科学の知識と豊かな人間性を持ったビジネス人材を、政策情報学部は個別科学にとらわれない総合的な視野で責任感としなやかさを持った官民で活躍する人材を、サービス創造本学では、建学の精神に基づき、「実学教育」を通じて創設者・遠藤隆吉が唱える「治道家」を育成することを教育の理念とし、ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーの達成のため、右記の学びに積極的に取り組む学生を歓迎する。治道家とは、「大局的見地に立ち、時代の変化を捉え、社会の諸課題を解決する、高い倫理観を備えた指導者」を指す。1928年1944年1946年1950年1951年1955年1964年1977年1979年1988年2000年学部はサービス化社会に対応し、新しいサービスを創造する人材を、人間社会学部では「人にやさしい社会」をビジネスを通して支える人財を、国際教養学部は教養力、情報力、社会人基礎力を身につけて世界で通用する人材を育成します。本学では、基盤教育と5学部すべてにおいて社会に貢献するための先進的な実学教育を実現します。実社会における諸課題を発見し、解決するための専門教育と幅広い教養教育で知識・技能を学ぶ意欲を持つ学生実社会の多様な人々との連携とアクティブラーニングにより主体性・協働性・公平性を身につける意欲を持つ学生これらの学びを通して思考力・判断力・表現力・倫理観を修得する意欲を持つ学生本学の学士課程の教育にふさわしい知識・技能（理解力、読解力、語学力、数理能力、社会的な基礎知識）を持っているかを選抜の要件とする。レベルとしては高校の授業に準拠した内容を問うものとする。幅広い範囲からの出題とし、高校までに学んだことが正しく理解できているかを評価する。本学の求める学生像を体現する可能性を主に面接を通じて測り選抜の要件とする。内容としては、複数の面接者による個別面接で本学での学び方に適した能力や適性を確認する。高校までの学習状況や特別活動の記録などを調査書等で確認し合否の判断材料のひとつとする。全体の学習成績の状況等は出願要件に含まれることもある。創設者・遠藤隆吉の教育理念に基づき千葉商科大学がめざしているのは現実社会における課題解決のために知識や能力を身につけ社会に貢献することのできる人材を育てることです。千葉商科大学ではこの考えに沿って、5学部すべてにおいて「実学」を重んじ、アクティブラーニングを通じて社会で役立つ専門知識を実践しながら学ぶ体制が整備されています。※最新情報は本学Webサイトをご確認ください。遠藤 隆吉 博士
元のページ ../index.html#18