防災についての学際的な研究

研究課題

「防災についての学際的な研究」

研究目的

日本はその地形的特徴から自然災害が多発する地域で、風水害、火災、火山、地震、津波など歴史的にも多数の記録が残されている。また近年でも東日本大震災や熊本地震などさまざまな自然災害に遭遇してきた。このような状況の下、中央政府、地方政府、企業、家計がそれぞれリスクに備えている。長期間で見ればいつかは起こるという意味でリスクではないが、大きな自然災害が発生するサイクルは非常に長い。一生のうちに何度も経験ができないため、過去の教訓が活かされないこともしばしばある。

これまでの防災の研究は主に理学系や工学系の専門家によって研究が進められてきた。減災や防災を目的としたハザードマップが作成公表され、それぞれがリスクに備えるように促している。また、最近では社会全体の抵抗力や回復力を強靱化(レジリエンス)についての議論も進められている。自然災害は社会システム全体に影響を与えると言う意味では、理学系や工学系からのアプローチだけでなく、各分野から複合的なアプローチが可能である。

この研究は本学に在籍する教員を中心として、経済学、都市復興、地質、映像、デザイン、情報などの専門的な視点から防災について検討し、相互に報告し、知見を深め、複合的な視点から防災とそれに関連する課題について研究し、発表し、社会に貢献することを目的とする。初年度は研究会や外部の講師を招いた勉強会、出張による調査などを通じて自然災害や防災についての理解を深めることを主な目的とする。2年度については初年度の成果を受けて、さらに研究会での討議にもとづいて、研究、調査、コンテンツ制作とフィードバックに関する分析などを実施する。成果については報告書で報告するだけでなく、講演会などを通じても発表する予定である。

研究員

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