算出方法で見え方も変わる実質GDP

実質GDPの算出方式を変えてみる。すると、世間で言われていた景気とは違う姿が見えてくることがある。

経済指標は公表値の特質踏まえた解釈が必要

経済学について学んだことのある方は、GDP(国内総生産)には名目値(名目GDP)と実質値(実質GDP)があることをご存じだろう。名目GDPはその年の価格で作成したGDPであり、実質GDPは基準となる年(基準年)の価格で作成されたGDPである。名目GDPは価格の変化によっても増減するため、時系列比較には実質GDPを用いることが望ましいとされる。今回はGDPの時系列比較について考える。

まず、GDPの名目値と実質値の作成方法を、代表的な経済学の教科書である『マンキュー入門経済学(第2版)』に基づいて確認してみよう(表)。ホットドッグとハンバーガーのみを生産する経済があるとする。2010年の名目GDPはその年の価格と数量の組み合わせで、1ドル×100個＋2ドル×50個＝200ドルとなる。11年の名目GDPも同様に計算すると600ドルとなる。

続いて、10年を基準とした11年の実質GDPを計算すると、10年の価格と11年の数量を用いて1ドル×150個＋2ドル×100個＝350ドルとなる。名目値では600÷200で3倍になったが、価格の上昇分を除いた実質値で比較すると350÷200で1.75倍になったと解釈される。このように価格を特定の年に固定する方法は固定基準方式と呼ばれる。

価格と数量が大きく変わらなければ、固定基準方式で価格変化の影響を取り除くことができると解釈して差し支えないだろう。しかし、対象となる期間が長くなると、こうした方法が必ずしも妥当でない状況が出現してくる。

例として、基準年になかった財・サービスが出現したケースを考えてみる。近年、急速に普及した財の一つにスマートフォンがある。従来型の携帯電話とスマートフォンを別の財と見なし、スマートフォンが出現する前の05年を基準年として、24年現在の実質GDPを計算しようとすると、スマートフォンの05年価格がないため計算できないという問題が生じる。

実際の推計では、そこまで詳細に財・サービスが分類されていることはあまりなく、対応する価格がないという問題が生じることはほとんどない。日本の統計調査では、スマートフォンは携帯電話の一種として扱われ、同じ分類に含めて調査されている。しかし、スマートフォンが多くを占める現在の生産量を、携帯電話が多くを占めていた05年の価格で実質化するのは、あまり妥当ではないようにも思える。このように、推計対象となる期間が長くなるほど固定基準方式の弊害が大きくなる。

変化対応の実質GDPを算出する連鎖方式

こうした問題を解消するために用いられている方法として「連鎖方式」がある。連鎖方式による実質値は以下のように計算される。

まず、ある年(t年とする)の価格で作成したt＋1年のGDP(t年を基準年としたt＋1年の実質GDP)を作成し、それをt年の名目GDPで割ることでt年からt＋1年への変化率を求める。同様にt＋2年やt＋3年についても求める。こうして計算した変化率を、基準となる年(参照年)の名目GDPに乗じていく、あるいは除していくことで、実質GDPを求める方法である。

先程の数値例でいえば、連鎖方式で計算した場合、11年の実質GDPは350ドルになり、12年の実質GDPは495.83ドルになる。11年の実質GDPが固定基準方式と変わらないのは、11年からみた前年が10年であるためである。一方、12年の実質GDPは、固定基準方式では500ドルであったのに対して、連鎖方式では495.8ドルとなる。

こうして求めた実質値は、いわば基準年を毎年変更しながら算出されたものであるため、先程挙げた携帯電話からスマートフォンへの変遷のような財・サービスの構成の変化による影響を受けにくい。現在の国民経済計算(SNA)では連鎖方式による実質GDPの算出を勧めており、日本のGDP統計もこれに準拠している。

さて、ここで考えたいのは、いろいろな方法で実質値を計算した結果、実質GDPやその変化率である経済成長率が複数出現することである。実際のデータを用いてその差を確認してみたい。

日本のGDP統計では、現在では連鎖方式による実質値しか公表されていないが、05年基準までは固定基準方式と連鎖方式の計数が公表されており、算式の違いによる差を確認することができた。

図を見ると、世界金融危機、東日本大震災、アベノミクス景気、消費税の8％への増税などがあった00年代後半から10年代前半までの推移に違いがあることが分かるだろう。正式の系列として扱われた連鎖方式による実質値は、09年に大きく落ち込み、10年にある程度回復したものの、11年の震災で再度落ち込み、その後、13年まで回復を続けたが、14年には消費税増税によりアベノミクス景気が減速するという、我々のよく知るストーリーとなっている。これは、連鎖方式の公表値に基づいて当時の経済についての認識が形成されたので、当然のことともいえる。

固定基準方式の実質GDPは「良かった」

一方、固定基準方式では、10年には世界金融危機による落ち込みから早くも脱し、07年の水準をわずかに超えている。東日本大震災のあった11年も実質GDPは漸増し、12年に一旦マイナス成長となったが13年は大きなプラス成長となり、消費税増税のあった14年も前年と比べて減速したものの成長率はプラスを維持するという、やや異なった経過を示している。

実質GDPの算出方法による見え方の違いは、過去のデータについても同様に発生する。1970年代以前のGDP統計の実質値は固定基準方式によるものしか推計されていない。「高度経済成長期には毎年10％近い成長が続いた」などと語られることがあるが、これは固定基準方式の実質値に基づいた認識だといえる。もし連鎖方式による実質値があれば、戦後日本経済の歩みに対する我々の認識はまた違ってくるかもしれない。

こうした算式による結果の相違から得られる教訓は何だろうか。筆者の考えとしては、実質GDPや経済成長率の公表値を、ただ一つの正しい値というように解釈するのではなく、その特質を踏まえて解釈すべきではないかということである。経済の現状認識にあたっては、GDPだけでなく失業率や物価などの他の指標を勘案しながら、適切な像を結んでいくことが必要であろう。

【転載】週刊エコノミスト Online 2024年2月5日「算出方法で見え方も変わる実質GDP」田原慎二
(https://weekly-economist.mainichi.jp/articles/20240213/se1/00m/020/004000c)

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