コラム
1930年代、大恐慌という人類史上空前の大不況の中で、米ゼネラル・モーターズ(GM)のキャデラック事業部は他の自動車メーカーと同様、不振に喘いでいた。しかし、修理工から身を立て、キャデラック事業部の責任者となったニコラス・ドレイシュタットは、「我々の競争相手はダイヤモンドやミンクのコートだ。顧客が購入するのは、輸送手段ではなくステータスだ」と述べ、顧客が何を買っているのかを発見した。これにより、ドレイシュタットは、キャデラックをステータスと再定義することによって、新たな顧客を生み出すことに成功し、破産寸前であったキャデラック事業部を大恐慌下にもかかわらず、成長部門へと押し上げた。
企業の目的は「顧客の創造」
これは、ピーター・F・ドラッカーが主著『マネジメント』(1973–1974)で取り上げた顧客創造の成功事例である。ドラッカーは企業の目的をずばり顧客の創造と定義したが、その手段としてイノベーションが必要であると説いた。反対に、いかなる不況に直面したとしても、企業は、イノベーションを通じた「顧客の創造」に成功できれば、利益を上げることができる。『マネジメント』の邦訳エッセンシャル版(上田惇生編訳、ダイヤモンド社、2001年)には「基本と原則」と副題がつけられているが、基本と原則を遵守することによって、顧客の創造が可能となる。だからこそ、この基本と原則が全ての企業にとっての生き残りのカギとなる。
一般的に、不況は現代マクロ経済学の祖として高名なジョン・メイナード・ケインズ(1883–1946)以来、有効需要の不足に由来するとされてきた。つまり、人々が不況に直面すると、将来に対する不安から物を買わなくなり、貨幣をため込むようになる。その結果、さらに需要が減少し、不況が一層深刻化することになる。だからこそ、ケインズは、政府が完全雇用が達成されるまで支出を増やし、有効需要不足を解消することが重要であると考えた。しかし、ドラッカーは、このようなケインズの立場には極めて批判的である。米フランクリン・ルーズベルト大統領は大恐慌からの経済の立て直しを図るべくケインズ政策のまさに体現と言えるニューディール政策を実施したが、ドラッカーはそれが投資の回復や失業の減少をもたらすことはなかったと指摘する。
また、ケインズの有名な言葉として「長期的には我々はみんな死んでしまう」というものがある。これは長期的に実現される市場均衡を待っていたのでは、いつ終わるか分からない不況に延々と耐え続けなければならず、だとすれば短期的な政策によってさっさと不況を終わらせるべきというケインズの立場を端的に要約したものである。この考え方に対しては、ケインズのライバルとされてきたフリードリヒ・ハイエク(1899–1992)をはじめとする多くの経済学者から批判が寄せられたが、ドラッカーもまた短期的な政策が長期的な将来に影響を与えるにもかかわらず、それを無視しているとしてケインズを批判している。

ドラッカーのケインズ批判は、結局のところ、ケインズが自らに課した均衡概念を中心に置くアダム・スミス以来の古典派経済学の乗り越えに失敗した点に向けられている。スミス以来の古典派経済学は市場に全てを委ねれば自動的に市場均衡が達成されるという自由放任主義(レッセ・フェール)に依拠してきた。ケインズはそれに対し、自由放任主義の下では、失業が生じるような望ましくない状況で経済が均衡してしまうので、完全雇用が成立するような均衡状態を政府が市場への介入によって創出すべきだと主張したのである。
しかし、ドラッカーから見れば、均衡の経済学の範囲にとどまっている点で古典派経済学とケインズは変わるところはなかった。このような均衡の経済学では「顧客の創造」という企業のダイナミックな性質を理解することができない。冒頭のキャデラックの例から分かるように、自社の商品を購入してくれる「顧客」は、その企業が作り出さなければ存在しないのである。例えば、私たちのほとんどはスマートフォンを利用しており、その意味で私たちはスマートフォンメーカーの顧客であるが、それはApple社のスティーブ・ジョブズ氏がiPhoneをヒットさせたからそうなのであって、ジョブズ氏による発明がなければ私たちはスマートフォンメーカーの顧客とはなり得ない。
シュンペーターを高く評価
そのため、ドラッカーはイノベーションの概念を発展させ、企業家がなすダイナミックなプロセスとして経済学を定義し直したオーストリアの経済学者ジョゼフ・A・シュンペーター(1883–1950)を高く評価した。シュンペーターの経済学は企業家精神に基づいたイノベーションを通じて均衡状態が打ち破られる創造的破壊によって特徴づけられる。それまでの経済学においては、市場の均衡点は、最適な資源配分が行われる生産量と価格の組合せが実現されている望ましい状態とされていた。そして、そこでは企業の利益はゼロとなる。企業に利益が残存していることは資源配分に無駄が生じている状態とみなされる。しかし、シュンペーターはこうした均衡状態を経済成長が存在しない停滞とみなし、企業家がイノベーションによって市場に不均衡をもたらすことで生じる利益を経済成長の源泉とみなした。実際、企業の利益が労働者を雇用や給料の原資となる。
すなわち、企業の利益がなければ、雇用の創出が不可能であり、その意味で、利益は資本主義を維持するための不可欠の条件である。しかし、従来の経済学においては、古典派経済学からマルクス経済学に至るまで利益について合理的な説明を行うことができず、利益には常にある種の不道徳的色彩が付きまとっていた。だからこそ、ドラッカーは『マネジメント』において次のように主張することによって、利益の意味をシュンペーター的な意味に転換し、利益に道徳性を付与しようとしている。
「最近の企業人は、利益について弁解ばかりしている。だが、利潤動機や利潤極大化などのナンセンスを言っている限り、利益を正当化することはできない。/社会及び経済にとって不可欠なものとしての利益については、弁解など無用である。企業人が罪を感じ、弁解の必要を感じるべきは、経済活動や社会活動の遂行が困難になることである。利益を生むことができなくなることである。」(上田惇生編訳『マネジメント【エッセンシャル版】』ダイヤモンド社、2001年、21頁)
それでは、ドラッカーにとって利益はなぜ重要なのか。先述のシュンペーターの議論においてはもう一つ従来の経済学が無視してきた重要な要素が存在した。それは時間である。企業は利益を一回上げれば終わりというわけにはいかない。企業はその存続のために永続的に利益を上げ続けなければならない。したがって、利益とは企業が存続するためのコストなのである。ドラッカーは「利益の幻想」(上田惇生他訳『すでに起こった未来』ダイヤモンド社、1994年所収)という論考において、利益を(1)重要な資源に対する真のコスト、つまり資金コスト、(2)あらゆる経済活動に付随するリスクや不確実性に対する保険のコスト、(3)明日の雇用や年金のためのコストと定義する。
(1)については、労働、土地、資金といった生産要素に対するコストであり、これについてはほとんど議論の余地はないであろう。(2)のリスクや不確実性は、単に火災や自然災害にとどまらず、製品の陳腐化、価値観や社会の変化に伴って、その事業が不採算になる危険性も含意し、それに対する保険として利益や利益率が定義される。それゆえ、ここで問われるべきは、「その事業が生み出す利益は最大どれだけか」ではなく、「その事業の未来のリスクをカバーするために最小限必要な利益率はどれだけか」である。この最低限の水準に利益率が達しないならば、企業は真のコストを回収することができず、結果として国民経済を衰退させることになる。(3)については、先述のように、企業は利益を上げることによって雇用の創出につながる資本形成が可能となる。また、年金についても、例えば我が国の厚生年金がそうであるように、企業の利益が原資となっている。
利益を上げることは「企業の責任」
ドラッカーは、真のコストをカバーする利益を上げることこそが企業の経済的・社会的責任であると主張し、このような利益を上げていない企業は社会から収奪しているとまで述べる。そのため、本記事の冒頭で「いかなる不況に直面したとしても、企業は「顧客の創造」に成功できれば、利益を上げることができる」と筆者は述べたが、これは正しくないということになる。正しくは、いかなる不況であっても、「顧客の創造」によって企業は利益を上げ続けなければならないということである。というのは、利益が存在しなければ、あらゆる経済活動や社会活動が不可能となるからである。
では私たちはこのようなドラッカーの考え方から何を学ぶことができるであろうか。現代社会におけるあらゆる経済的難局は外的環境が及ぼす障害である。しかし、コロナ禍において成長を遂げた企業が存在するように、その障害を私たちはマネジメントを通じてチャンスに変えることができる。つまり、危機の時こそ、企業組織を躍動させることによって、イノベーションの可能性を模索すべきなのだ。それは、市場均衡にあらがう行為であり、ドラッカーはそのようなイノベーションをもって成果を生み出すビジネスが私たちにできる最大の社会貢献であると伝えているのである。それは、私たちの日々の仕事が社会貢献に直結していることを意味しており、したがってドラッカーのマネジメント理論は仕事をする私たちにとっての大きな励ましなのである。
なお、ドラッカーのケインズ観及びシュンペーター観についてはドラッカー自身の論考「シュンペーターとケインズ」、「ケインズ——魔法のシステムとしての経済学」(いずれも『すでに起こった未来』所収)を参照されたい。
石井泰幸(いしい・やすゆき)
千葉商科大学サービス創造学部教授。1960年千葉県生まれ。明治大学大学院経営学研究科修士課程修了。専門が経営学、経営情報論。2008年より現職。
【転載】週刊エコノミスト Online 2024年6月23日「ドラッカーの経営思想——なぜ、イノベーションが重要か」石井泰幸
(https://weekly-economist.mainichi.jp/articles/20240618/se1/00m/020/072000d)
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