研究プロジェクト

研究代表者 影浦 亮平(基盤教育機構 准教授)
共同研究者 手嶋  進(人間社会学部 教授)
      権  永詞(人間社会学部 教授)
      中倉 智徳(人間社会学部 准教授)
      横山 真弘(サービス創造学部 准教授)

1. 研究成果の概要
本プロジェクトは、影浦亮平が代表を務めつつ、権永詞、手嶋進、中倉智徳、横山真弘とともに、ASPUnivNet加盟大学としての活動を軸にしつつ、ESDおよびその関連領域に関する研究を遂行してきた。
成蹊大学開催の第6回ユネスコスクール関東ブロック大会を共催しつつ、「千葉商科大学のESD」というタイトルの下、影浦亮平、権永詞、手嶋進、中倉智徳、横山真弘で千葉商科大学のESDの取り組みについて発表した。
千葉県高等学校教育研究会ESD部会の総会に影浦が参加した。また、松戸国際高校には影浦が2回訪問しており、総合的探究の時間においてSDGsに関する講演を行ったり、ポスタープレゼンに対する講評を実施したりしている。
国際連携については、2023年度にサステナビリティ研究所で開催した国際シンポジウムで発表いただいたベトナム国家農業大学会計・経営学部副学部長Nguyen Anh Tru氏からの招待で、会計・経営学部のオンラインセミナー(報告者はKorea UniversityのSang-Hyeon Lee氏(行動経済学))に影浦が参加した。また、エセックス大学のIsabel Crowhurst氏に特別セミナーを本学で実施してもらった。
その他、著書・論文・学会発表等については、以下の2の通りである。

2. 著書・論文・学会発表等

【論文(査読あり)】

  • Kageura, Ryohei, “Fukuzawa Yukichi as the First Advocate of Financial Capitalism in Japan”, Synergy, Vol. 21, No. 2, Bucharest University of Economic Studies, 2025, pp. 277-288.
  • 影浦亮平、共著、「登山鉄道による観光空間の再編とアクターの翻訳プロセス:生駒山と箱根山におけるナラティブの変容を中心に」、『国際言語文化学会日本学研究』、第11号、京都外国語大学、2026年、pp. 1-15
  • 中倉智徳、「代表の政治から自己記述の政治へ——ラトゥールにおける政治的なものの転回とエコロジー階級の形成」、『社会学評論』、2026年

【著書・論文(査読なし)】

  • 影浦亮平、共著、『地球市民のためのSDGs』、共著、晃洋書房、2025年
  • ジェラール・ベンスーサン著、影浦亮平訳、『二つの道徳』、法政大学出版局、2026年
  • 影浦亮平、共著、「企業経営におけるAI活用の倫理的課題 : 経済産業省の「AI事業者ガイドライン(第1.0版)」を手掛かりに」、『千葉商大論叢』、第63巻、第1号、2025、pp. 37-52
  • 影浦亮平、共著、「EVに代表される環境政策に対する倫理的検討」、『千葉商大論叢』、第63巻、第2号、2025、pp. 101-113
  • 影浦亮平、共著、「EV政策ショックと自動車メーカーの戦略的ジレンマ:フォルクスワーゲンとトヨタの比較分析」、『千葉商大論叢』、第63巻、第3号、2026、pp. 195-207
  • 権永詞、共著、『問いとしてのウェルビーイング——人・社会・自然のよい状態を考える』、中央経済社、2025年

【学会発表等】

  • 影浦亮平、共同、「日独の登山観光の成立要因に関する一考察—生駒山とブロッケン山の表象の比較を通じて」、観光学術学会大会、琉球大学、2025
  • 影浦亮平、手嶋進、権永詞、中倉智徳、横山真弘、「千葉商科大学のESD」、第6回ユネスコスクール関東ブロック大会、成蹊大学、2025
  • 影浦亮平、「未来の世代に対する責任についての倫理学的考察」、日本ESD学会大会、愛媛大学、2025
  • 影浦亮平、「福澤諭吉から学ぶ、まちおこしの文化」、中津みらい月間、2025
  • 影浦亮平、共同、「登山鉄道による観光空間の再編とアクターの新結合:生駒山と箱根におけるナラティブの変容を中心に」、日本語・日本語教育研究会/カルチュラル・スタディーズ研究会 第7回合同研究会、京都外国語大学、2026
  • 影浦亮平、「千葉商科大学のESDへの取り組み:講義「SDGs論」について」、HESDフォーラム2025、立教大学、2026
  • 影浦亮平、「ベンスーサンさんの『二つの道徳』について」、神戸ユダヤ文化研究会2025年度第3回文化講座、京都大学、2026
  • 手嶋進、「大学の脱炭素化とRace to Zero:千葉商科大学における実証的研究(報告発表)」、環境経済政策学会 (武蔵大学)、2025年