ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)
建学の精神に基づき、実学教育を通じて創設者・遠藤隆吉が唱える「治道家」を育成することを教育理念とする。さらに商学科では、伝統と実績を重んじ、実学の真の楽しさ・面白さを追求し、以下の高い倫理観、専門的な知識・技能、幅広い教養を身につけ、所定の単位を修得した学生に学士(商学)の学位を授与する。実学は、座学と実践の融合によって体現される。商学科では、社会人として生きていくために必要な知識、技能、問題発見と解決能力を持つとともに、商学に関する幅広い専門的知識を身につけ、経済社会の発展に貢献する人材の育成に努める。
高い倫理観
- 商業に携わる局面で、主体的に判断・行動する際に求められる使命感と倫理観
幅広い教養
- 三言語(自然言語=外国語、人工言語=コンピュータ、会計言語=簿記・会計)を基礎とした普遍的な知識と優れたコミュニケーション能力
専門的な知識・技能
- ビジネス・経済社会の動きを理解し、問題を解決するために必要な商学に関する有用かつ高度な知識および技能
上記の力を身につけるためのカリキュラムを編成・実施し、所定の単位の修得により、学修成果を評価する。単位修得状況が一定の水準に達しない学生に対しては、面談等の実施により学修成果の把握・改善を行う。
カリキュラム・ポリシー(教育課程の編成・実施方針)
商学科の教育目的は、商品流通、貨幣流通、会計に関する知識を備えた人材を育成することであり、ディプロマ・ポリシーの達成のため、以下のカリキュラムを体系的に編成し実施する。
初年次教育
多様な入学者が商学科での主体的な学びに適応し、学修の基礎を身につけ、ゼミナール教育へのスムーズな移行ができるように、研究基礎を少人数で実施する。研究基礎では、多様な人々と協働する上で必要となるコミュニケーション力、リテラシーおよび実践力を身に付けるための活動を実施する。また、社会諸活動を行う上で根幹となる基礎的な知識・技能を身につけるため、商学分野、経済学分野、経営学分野及び簿記に関する基礎科目を配当する。
専門教育
商学科では、「商学入門」、「経済学入門」、「経営学入門」、「初級簿記I」、「初級簿記II」を配当し、初年次に必修科目として学科所属の全学生が履修する。また、「マーケティング論I」、「ファイナンス入門」、「会計学総論I」、「会計学総論II」を配当し、選択必修科目として2科目以上を履修する。商学科には3つの主専攻コース「マーケティングコース」、「ファイナンスコース」、「アカウンティングコース」を設置する。コースに設置した科目から所定の単位数を修得する必要がある。
ゼミナール教育
発展的な専門知識・技能を習得するために、2年次以降にゼミナール教育を実施する。2年次が研究I、3年次が研究II、4年次が卒業研究となる。ゼミナールは、幅広い分野の教員が担当する。ゼミナール教育では、研究、調査、プレゼンテーション等の積み重ねによって専門学修を深化させ、4年次の卒業研究において卒業研究論文または制作物を作成することを必須とする。
教員養成教育(教職課程)
教職課程の履修者に対し、1年次に、学部学科における基礎的な学びとともに、教職や教育の基本的知識を身につける科目を配当する。2年次には、学部学科での専門的な学びとともに、教科指導・生徒指導等の基本的知識・技術や生徒理解の基礎を身につける科目を配当する。3年次には、学部学科でのより専門性の高い学びとともに、インターンシップも含めたアクティブラーニングによって教科指導・生徒指導等の実践的知識・技術を身につける科目を配当する。4年次には、これまでの3年間の学びを総動員し、教育実習やインターンシップによって教科指導・生徒指導等の実践力を身につける科目を配当する。
商学科では、各科目で身につく知識・技能等をシラバスに記載し、シラバスに記載された評価方法・基準により学修成果を評価する。さらにGPAを導入することで学生の学修状況を把握し、指導に役立てている。
上記の区分ごとに決められた単位数を修得するとともに、合計124単位以上を修得することによってディプロマ・ポリシーで定める学位を授与する。
アドミッション・ポリシー(入学者受入れ方針)
商学科では、伝統と実績を重んじ、実学の真の楽しさ・面白さを追求し、ディプロマ・ポリシーおよびカリキュラム・ポリシーの達成のため、本学の学士課程の教育にふさわしい知識・技能を持ち、三言語(自然言語=外国語、人工言語=コンピュータ、会計言語=簿記・会計)および商学をはじめとした社会科学全般の学びに積極的に取り組む学生を受け入れる。ここにいう「商学」とは、マーケティング、ファイナンス、簿記・会計などについて研究する学問分野であり、これらの研究を通じて、商品の開発と流通、貨幣流通、会計に関する知識を備えた人材を養成することが、商学科の教育目的である。
求める学生像
- 実社会における諸課題を発見し解決するための専門教育と、幅広い教養教育で知識・技能を学ぶ意欲を持つ学生
- 実社会の多様な人々との連携とアクティブラーニングにより、主体性・協働性・公平性を身につける意欲を持つ学生
- 上記の学びを通して思考力・判断力・表現力・倫理観を修得する意欲を持つ学生
- 商学をはじめとした社会科学全般の学びに積極的に取り組む学生
- 日商簿記検定に代表される簿記資格や、マーケティング、ファイナンスにかかわる資格取得を通じてビジネススキルを修得する意欲がある学生
入学者選抜の基本方針
学力の3要素である「知識・技能」、「思考力・判断力・表現力」、「主体性」について評価するが、どの要素をより評価するかは入試種別ごとに異なる。
- 学校推薦型選抜
学校長の推薦に基づいて出願するもので、調査書などの出願書類および面接を通じて、「求める学生像」を体現する可能性を測る。高校在学時の成果を測ることを目的とするため、面接と比較して調査書などの出願書類をより重視する。そして、指定校制学校推薦型選抜および公募制学校推薦型選抜(学業評価型)では「思考力・判断力・表現力」を、公募制学校推薦型選抜(検定資格評価型)では「知識・技能」を、より評価する。調査書などの出願書類については、高校までの学習状況や特別活動の記録を確認する。また面接は複数の面接者による個別面接を実施し、志望理由、大学での勉学目標、将来の目標などを確認する。 - 総合型選抜
調査書などの出願書類および面接を通じて、「求める学生像」を体現する可能性を測る。大学入学後の意欲を測ることを目的とするため、調査書などの出願書類と比較して面接をより重視する。そして、一般総合型選抜(適性試験型・検定資格評価型)および給費生総合型選抜(検定資格評価型・卒業教員連携型)では「知識・技能」を、給費生総合型選抜(プレゼンテーション型)では「思考力・判断力・表現力」を、一般総合型選抜(活動評価型)、併願総合型選抜(活動評価型)および文化・スポーツ実績総合型選抜では「主体性」を、より評価する。給費生総合型選抜(プレゼンテーション型)では、面接とは別に課題テーマに関するプレゼンテーションを課しており、課題への理解・表現の明確さ・プレゼンテーションの工夫・質疑応答の的確さ・時間配分の適当さといった点を重視し評価する。 - 一般選抜
本学の学士課程の教育にふさわしい知識・技能(理解力、読解力、語学力、数理能力、社会的な基礎知識)を持っているかを学力試験、調査書などの書類審査を通じて測る。学力試験では、高校の授業に準拠した内容を問うものとし、高校までに学んだことが正しく理解できているかを評価する。個別試験型および共通テスト型いずれも「知識・技能」をより評価する。個別試験型(給費生選抜)では、学力試験の成績が特に優秀な者を給費生として選抜する。